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2024.09.28

アスベストが使われた建物に住んでも大丈夫?健康リスクと安全対策

かつて多くの建材に使用されたアスベストですが、その健康被害とリスクが広く世に知られるようになりました。特に古い住宅に住んでいる人にとって、「自分の家にもアスベストが含まれているのでは…」「このままアスベストがある家に住んでいて大丈夫なのか…」と不安になる人は多いです。

この記事では、アスベストが使われた建物に住むことのリスクと、それに対する適切な対策について解説します。どのような場合に危険性が高まり、どのような対策を取るべきかを知り、安全に生活するための方法を一緒に見ていきましょう。

アスベストは住宅にも使われてきた?

アスベスト(石綿)は、天然に産出する繊維状の鉱物です。

  • 耐熱性が高い
  • 耐久性に優れている
  • 絶縁性が良い
  • 安価で加工しやすい

これらの特性から、アスベストは建築材料として、一般住宅にも広く使用されてきました。

特に1950年代から1970年代にかけて、主に建材や断熱材として、多くの建物に使用された経緯があります。なお、2006年9月以降着工の建物については、アスベスト使用が全面禁止となっているため、心配する必要はありません。

アスベストが体内に入ったときの危険性

アスベストの危険性は、その繊維が空気中に飛散し、人体に吸入されることにあります。

主な危険性・健康リスクは以下の通りです。

  1. 極めて細い繊維状の構造:肺の奥深くまで入り込みやすい
  2. 体内での溶解・分解が困難:長期間体内に留まり、組織を傷つける
  3. 発がん性物質:肺がんや中皮腫の原因となる
  4. 長い潜伏期間:曝露から発症まで10〜50年かかることも

重要なのは、アスベストは固形の状態では人体にほとんど害を及ぼさないということです。

しかし、建材が劣化したり、不適切な取り扱いをしたりすると、繊維が空気中に飛散し、健康被害のリスクが高まります。国としても、法令で制限を強化しています。

アスベストを含む住宅に住んでも大丈夫?

アスベストが含まれた建材は、基本的にはその中に繊維が封じ込められているため、通常は健康リスクがありません。厚生労働省も、「アスベスト(石綿)に関するQ&A」というページの中で、以下のように書いています。

アスベストは、その繊維が空気中に浮遊した状態にあると危険であるといわれています。すなわち、露出して吹きつけアスベストが使用されている場合、劣化等によりその繊維が飛散するおそれがありますが、板状に固めたスレートボードや天井裏・壁の内部にある吹付けアスベストからは、通常の使用状態では室内に繊維が飛散する可能性は低いと考えられます。

ただし、経年劣化やリフォームによってこれらの建材が損傷し、アスベスト繊維が空気中に飛散すると、大きな健康リスクを引き起こします。

特に古い建物では、壁や天井、床材のアスベストが劣化するケースがあり、注意が必要です。

アスベストが使われた家に住むならリフォームにだけ注意

アスベストが使用された建物に住む場合、日常生活での健康リスクは一般的に低いとされています。しかし、リフォーム時には特別な注意が必要です。

リフォームを計画する際は以下の点に注意しましょう。

  1. 事前のアスベスト調査を必ず実施する
  2. アスベストが確認された場合は、専門業者に依頼する
  3. DIYでの壁や天井の改修は避ける
  4. 工事中は適切な養生と防護措置を徹底する

僭越ながら、とにかくひとつ言えるのは「専門業者への確認をしてください」ということです。

アスベストの事前調査は法的に義務化されているだけでなく、作業者や周辺住民への悪影響も非常に大きなものになってしまいます。

もちろんリフォーム業者はその点を心得て、「封じ込め作業」や「囲い込み工法」を適切に行うことができますが、施主としても責任があるため、知っておくといいでしょう。もちろん、安易にDIYで穴あけ・切断・研磨などの作業をするのは避けた方がいいです。

まとめ

今回のブログ記事では、アスベストが使われた建物に住む際の健康リスクとリフォーム時の注意点について解説しました。

要点をまとめると、以下の通りです。

  • アスベスト自体は安定していれば健康に直ちに害を及ぼすことはないが、飛散すると健康リスクが高まるため、特にリフォーム時には慎重な対策が必要
  • リフォームを行う際は事前にアスベスト調査を行い、飛散を防ぐための適切な処理が重要
  • アスベストを含む建材に触れる作業をする場合は、専門業者に依頼して安全に対応することが推奨される

「アスベストが使われた家に住んでいて大丈夫かどうか?」という問いに対して、正確な知識と適切な対策を紹介してきました。

住まいの安全を守るためにも、必ず事前に調査を行い、専門家に相談することをお勧めします。

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